住宅ローンの借入額は世帯年収が目安になる?金融機関へ住宅ローンの申し込みを行う前に把握しておこう

マイホームを買うときは、住宅ローンを長期間組んで、毎月返済していくのが一般的です。
長期的なライフプランを見通しながら、ご自分または世帯での年収にあった無理のない資金計画をたてることがポイントです。
そこで今回は、住宅購入資金がどう決まるのか、また、住宅ローンの借入額は世帯年収が目安になるのかについて紹介します。

住宅購入資金はどう決まるのか

マイホームの購入資金は、自分で用意できる頭金と住宅ローン借入額の合計額で決まります。
そのため、まずは頭金をどのくらい用意できるのかを考えるのが第一歩です。
一般的に、住宅購入予算の「1~2割程度」が頭金の目安とされています。
頭金として準備できる金額が多いほど住宅ローンの借入額は少なくなり、結果として総支払額は少なくなります。

ただし預貯金などの自己資金のすべてを充てるべきではありません。
住宅購入後の生活費や家具・家電購入費用、引越し費用や病気やけがなどの不測の事態も考慮して予備の手元資金をきちんと確保しつつ、頭金に充てる金額を決めましょう。
住宅の購入時には、現金での支払いが必要な税金や手数料をはじめとする諸費用などがあるので、一定額の現金を手元に残しておくことも忘れずに。

住宅ローンの借入額は世帯年収が目安になるのか

次に、住宅ローンの借入額を決めますが、実際に金融機関へ住宅ローンの申し込みを行う前に、自分で借りられる金額の目安をある程度把握しておくことは非常に重要です。
住宅ローンは金融機関の審査により年収や返済能力に応じて借入限度額が決められますが、必ずしも希望する金額通りに借りられるわけではないということは押さえておきましょう。
住宅を無理なく購入できる予算の簡易チェック方法として言われているのが、「年収の5~6倍」、最近では「年収の6~7倍」というもの。
より現実的に住宅ローンがどの程度借りられるか判断する場合には、「年収倍率」と「返済負担率」が重要な指標となります。

年収倍率とは

この指標は、年収に対する住宅購入価格の比率を示すものです。
住宅金融支援機構が公表している「2020年度フラット35利用者調査」によると、注文住宅では年収の6.7倍、土地付き注文住宅で年収の7.4倍となっています。
年収倍率から見れば、6~7倍程度が平均購入金額だといえますが、この数字には「頭金」も含まれているため注意が必要となります。
つまり、一般的には住宅購入額の8~9割を住宅ローンでまかなっているという実態があり、単純に年収の6~7倍にあたる借入額を設定してしまうと、返済が苦しくなってしまう可能性あります。
また、同じ年収でもお金の使い方や貯蓄状況は大きく異なるので、この目安の金額では家計が苦しくなる場合もあるので注意しましょう。

返済負担率とは

年収に占める住宅ローンの返済額を割合で示したもので、より正確な借入額を決めるためには、返済負担率に目を向けることが大切です。
返済負担率は審査でも重要視される項目であり、金融機関ごとにさまざまな基準が設けられています。
ローン契約者の年収や金融機関の判断によって異なりますが、一般的には年収の25%程度にとどめておくほうがいいでしょう。
毎月の返済額は金利、返済期間の長さによって異なるので、同じ借入額であっても返済負担率は変化します。

まとめ

今回は、今回は、住宅購入資金がどう決まるのか、また、住宅ローンの借入額は世帯年収が目安になるのかについて紹介しました。
より詳細かつご自身に最適な資金計画を立てる場合には、Webサイトを利用してローシミュレーターで金利計算を確認したり、FP(ファイナンシャルプランナー)や各種金融機関の住宅ローン相談窓口を利用するようにしましょう。
ひら木では、ライフプランシミュレーションに基づいた住まいの資金計画をご提供しております。
また、ご要望に応じてFPをご紹介させていただいておりますので、安心して住まいの資金についてご相談ください。
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2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は100%
2020年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は100%
2019年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は100%
2018年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は100%
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2016年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は50%

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