マイホームを手に入れようと考えはじめた時にまず気になるのは「お金」のこと。
一生に一度経験するかどうかの家づくりについては、何からはじめればよいのかわからないことがほとんどではないでしょうか。
そこで今回は、マイホームを建てる際に必要なお金について説明します。
マイホームを建てる際の費用の内訳とは
家を建てるのにいくらかかるかという「費用」についてあらかじめ知っておくのは大変重要です。
家づくりは必要な費用は、大きく分けて「建築工事費」を「諸費用」です。
１）建築工事費
建築工事費は、工務店やハウスメーカーなどの建築会社に支払う費用のことで、さらに本体工事費・別途工事費・設計料に分けることができます。
建物を建てるために直接かかる費用である本体工事費は総費用の約７５％が目安とされ、建物の構造や広さ、間取りやグレードによって大きく変わります。
本体工事費は条件によって変わることがほとんどで、同じ仕様の建物でも建てる場所や時期、支払い条件などによって価格は異なります。
例えば、傾斜地では平地よりも基礎工事費が高くなることが影響するというように、敷地条件が違えば同じ仕様の建物でも同じ本体工事費にはなりません。
別途工事費は建築会社によって詳細は異なりますが、既存の建物の解体費をはじめ、地盤改良工事費や外構工事、照明器具工事費やカーテン工事がこれにあたります。
設計料は、住宅の基本的な計画から建築設計、工事が設計通りに行われるかの工事管理業務までの対価です。
一般的にカタログや広告等で示される坪単価などの価格は、本体工事費のみを指している場合が多く、実際には別途工事費や設計料を加えなければ家は建てられなくなるため注意が必要です。
２）諸費用
建物を建てる工事費以外にも、税金・登記費用・住宅ローンの手続き費用・引っ越し費用などのさまざまな諸費用がかかります。
家づくりで必要不可欠な建築確認申請料や登記費用は諸費用にあたります。
近隣挨拶関係費や地鎮祭・上棟式の費用は内容や実施の有無によって金額は変わります。
これ以外に、建て替えの場合には仮住まい費用などが必要になります。
家を建てるとき、建てた後にかかる税金を把握しておこう
家を取得するまでにかかる税金は、消費税のほか印紙税、登録免許税があります。
印紙税は、工事を請け負う会社と交わす請負契約書、住宅ローンを借りる金融機関と交わす金銭消費賃借契約書に収入印紙を貼り、消印することで納税します。
税額は契約書に記載されている金額と契約書の種類によって異なります。
登録免許税は建物を新築したときの所有権保存登記、ローンを利用するときの抵当権設定登記に必要になります。
税額は不動産評価額やローンの借入額、登記の目的によって異なります。
新しい家に引っ越した後には、不動産取得税、固定資産税、都市計画税の３つが課税されます。
不動産取得税は、不動産を購入、新築または譲渡されるなど取得した時に課税されるものです。
一定の条件を満たすことで特例措置が受けられますが、ほとんどの地方自治体で申告が必要となるため、詳しくは都道県税事務所に確認しましょう。
固定資産税は、毎年1月1日現在で各市町村の固定資産税課税台帳に記載されている土地・建物にかかる税金です。
都市計画税は、土地・建物が都市計画法の市街化区域内にある場合に課税されます。
いずれも一定の要件に該当する住宅や土地を取得した場合は特例があり、税額が減額されます。
まとめ
今回は、マイホームを建てる際に必要なお金について説明しました。
家づくりをはじめる際に、家を建てるのにいくらかかるのかということを把握した上で、資金計画をたてていきましょう。
ひら木では、ご家族の価値観を優先したお金の使い方を考えながら、長期的な家計をしっかりと見つめて、お客様自身で見通しの明るい人生設計ができるように、ライフプランシミュレーションをさせていただいております。
家づくりを思い立ったら、まずはひら木にお気軽にご相談ください。
