家庭内での「エネルギー収支ゼロ」を実現する「ZEH（ゼッチ）」の家。
国が強く推し進めている政策ですが、省エネ基準の義務化やエネルギー価格の高騰で、さらに注目が高まっています。
しかし、実際にはどのくらい採用されているのか、家づくりをする上では気になるところですね。
今回はZEH住宅の普及率、今後の増加予測についてお伝えします。
そもそもZEH（ゼッチ）とは
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、住宅で使う一次エネルギー（空調・給湯・照明・換気）の年間消費量がおおむねゼロ以下になる住宅のことです。
「断熱」、「省エネ」、「創エネ」の3つの性能基準を満たすことで、ZEH住宅として認定されます。
住宅性能を上げることでCO2削減に貢献するだけでなく、快適で過ごしやすい家になってこそ、ZEH住宅といえるのです。
政府は2014年にZEHについてまとめた「エネルギー基本計画」を掲げ、2030年までに「新築住宅の平均」でZEH住宅の実現を目指すことを目標にしています。
新築では「ZEHが普通」の時代が、すぐそこまで近づいてきているのです。
ZEHの普及率は2020年度で24％！
政府は2020年までに50％の普及率達成を目標に掲げていましたが、2020年度実績を見てみると全体で24％の達成率です。
しかし内訳で見ると、大手ハウスメーカーは56.3％と、目標値を超えていることが分かります。
一般工務店が9.4％となり、達成度合いが低い結果となりました。
とはいえ、2016年度では全体で11.9％であったため、普及率は着実に上がってきています。
最新の2021年度の実績では、注文戸建て住宅のZEH普及率は26.7％となっています。
普及が予想通り進まない原因としては、予算不足の声が圧倒的多数。
ZEH住宅は一般的な新築よりも初期費用がかかります。
また、システムにかかるメンテナンス費用を見込む必要があるため、「費用回収ができるのか」といった心配が多いのも事実です。
今後の増加予測
2030年、「ZEHが平均」になるために必要な累計戸数の目安は313万戸。
ZEHが太陽光パネルや電気自動車などと同様の速度で普及していくと仮定すると、2030年時点でのZEH累計戸数は約159万戸と予想されます。
普及には当初の予想以上に時間がかかりそうなZEH。
しかし、政府は目標達成のために、補助金や住宅ローン減税、フラット35借入金利の引き下げなどZEH水準の省エネ住宅取得の支援を継続していく見通しです。
出典）予測値：野村総合研究所「2020〜2030年度のZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）着工戸数・ストック戸数」
結局ZEHは採用するべき？
現在、さまざまな世界情勢の変化によってエネルギー問題は待ったなしの急務です。
今後、政府や企業は現在以上にZEH普及拡大策を実施していくものと思われます。
補助金だけでなく、設備をリースによって初期費用を減らせる事業、ZEHが高く評価される不動産鑑定の仕組みづくりなどが、実施・検討されています。
電力会社に頼らず、快適性にも災害対応力にも優れる点は、今こそ検討すべき住まいのかたちです。
実績豊富なZEHビルダーに相談しよう
ZEHを建てるためには、ZEHビルダー/プランナーに認定された会社に依頼する必要があります。
しかし、ZEHを扱うには高い技術を要し、実績には差があるので要注意！
国はZEHの実績が分かるように「ZEHビルダー／プランナー評価」を設け、一般公開しています。
評価は最大★★★★★★6つ星で表記され、普及の実績と共に確認することができます。
出来るだけ星が多く、実績の高い会社を選ぶと安心でしょう。
まとめ
今回は、ZEH住宅の普及率、今後の増加予測についてお伝えしました。
ひら木は、ZEHプランナーの最高峰★★★★★★6つ星を獲得しています。
ZEH導入を検討される方は、お気軽にご相談ください。
快適な住まいを建てるお手伝いをさせていただきます。
