地震大国である日本において、家づくりで耐震性を重視するのはとても大切なことです。
首都直下型地震を含め、「今後30年以内に震度6弱以上の激しい揺れに襲われる」と予想されている地域は全国各地にまたがります。
今回は、地震に強い家を建てるために必要な情報をお伝えします。
その特徴や構造を知り、非常時にも安心して過ごせるマイホームを実現させましょう。
地震に強い家とは？
地震に強い家は単に揺れに強いだけでなく、様々なアプローチから地震への対策を行っている点が評価されます。
また、建物の耐震力は「耐震等級」によって評価され、客観的な判断が可能です。
以下にくわしく見ていきましょう。
地震に関する3つの対策
建築を地震から守る対策として、以下の3つの構造が挙げられます。
・耐震構造：建物自体の強度を上げ、揺れに耐え倒壊を防ぐ
・免震構造：基礎部分に免震装置を設置し、建物への揺れを伝えにくくする
・制震構造：制振装置により地震エネルギーを吸収し、揺れを抑える
耐震等級
耐震等級は建物の耐震性をあらわす指標です。
住宅の性能表示制度である「品確法」に沿って制定されたもので、3段階のランクで評価されます。
等級1は建築基準法で定められた水準であるため、現在建設される住宅の最低基準です。
等級2はその1.25倍、等級3は1.5倍の強度を示します。
地震に強い家の特徴
家の形がシンプル、または平屋
家の形は地震に対する強さに影響します。
その形がシンプルで正方形に近いほど地震のエネルギーがバランスよく分散され、倒壊しにくいといわれます。
L字やコの字型の平面であったり2階が張り出ていたりする形状は、シンプルなかたちよりも倒壊リスクが高くなるでしょう。
また、平屋は2階・3階建てに比べて高さがないため、揺れが少なく倒壊する危険性も低くなります。
新耐震基準（1981年6月）以降の建築
中古で家の購入を検討する場合は、築年数に注意です。
建築基準法で耐震基準が設けられたのは「新耐震基準」から。
それ以前の建物は基準がありませんでした。
1981年6月以降に認定を受けた住宅は、法規上の耐震性が備わっていると判断できます。
耐震等級は必ず3
耐震等級は、最低等級1でも「震度6~7程度の地震で崩壊しない」程度となっています。
しかし、等級2であれば学校などの公共施設並、等級3であれば災害時の拠点となる消防署などと同レベルの耐震性を確保できます。熊本地震では等級2の建物も倒壊している事例があることから、耐震等級は必ず3で、「倒壊しない」だけでなく、「損傷もしない」安心・安全な住まいにしましょう。
軽量な屋根材を使用
建物は高い位置の部材が重いほど、地震の影響を強く受けます。
そのため、瓦などの重量がある材料よりもガルバリウム鋼板などの軽い材料の方が耐震性に有利だといえます。
地盤が強い
住宅は建物だけでなく、地盤の強度も耐震性へ影響します。
地盤調査を行い土地の強度を確認し、場合によっては地盤改良を行うことにより強固な地盤をつくります。
家の構造による耐震力
木造
日本の戸建ての8割以上を占めるといわれる木造。
骨組みではなく面で構成する「ツーバイフォー(2×4)工法」と、一般的な「在来工法」があります。
在来工法は2×4工法より防火性や耐震性において劣る点がありますが、耐震金物や最新の工法によって、2×4工法にも引けをとらない性能レベルに達することができます。
鉄骨造
鉄骨造は鉄や鋼特有の「ねばり」があるため、地震エネルギーを吸収し建物を倒壊から防ぎます。
しかし、防火性に難があり、火災時の急激な強度低下が懸念される点には注意が必要です。
近年はメッキ加工で耐火性を強化している鋼材もありますが、コストは割高となります。
鉄筋コンクリート造（RC造）
引っ張り力に強い鉄筋と圧縮力に強いコンクリートの特性を併せ持った鉄筋コンクリート造。
地震の揺れが伝わりやすいものの、倒壊しにくく非常に耐震性が高い工法です。
しかし、建物の重量があるため地盤改良費用が割高で、建物自体のコストも高い点がデメリットです。
どの構造も、どの耐震等級を目指すかによって耐震性が決まります！
まとめ
今回は、地震に強い家の特徴や構造についてまとめました。
マイホームはデザインや設備、性能といった要素だけでなく、耐震性についてもじっくり考えて計画を進めてくださいね。
建築のひら木では、全棟構造計算（許容応力度計算）を実施し、耐震等級３と制震構造を標準仕様としています。
ご家族の安全と安心を実現する家づくりをご検討の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
