注文住宅を購入する際には「諸費用」が発生します。
資金計画の際に諸費用を含めて計算しなければ大きく予算をオーバーすることに。
諸費用は建築費総額の1割ほどが相場といわれ、数百万単位のお金が必要です。
今回は、注文住宅の諸費用についての内訳一覧、費用相場を解説します。
マイホームの総予算をきちんと把握するために、しっかりと理解を深めましょう。
注文住宅の諸費用はいつ、どのくらいかかる？
注文住宅に関係する諸費用の発生タイミングは、主に「土地購入時」「建物購入時」「住宅ローン契約時」です。
注文住宅の場合では、諸費用の相場は建築費（本体工事費＋付帯工事費）の1割程度といわれています。
2,000万円の建築費であれば200万円程度、5,000万円であれば500万円程度と、1割でも大きな金額になるため、余裕を持った資金計画が大切です。
注文住宅にかかる諸費用の内訳
注文住宅の新築時にかかる諸費用は土地・建物条件、住宅会社によっても異なり、表記の仕方もさまざまです。
また、支払先についても施工会社、設計会社、不動産会社で別になる場合があり、自身のケースでは、どこに何の諸費用が発生しているのかをチェックする必要があります。
また不動産契約や登記についての諸費用は、土地と建物両方にかかることも頭に入れておきましょう。
土地購入時
・仲介手数料
・収入印紙代（不動産売買契約）
・登記関連費用（登録免許税、司法書士報酬）
・不動産取得税
建物購入時
・地盤調査費
・地盤改良費（必要な場合）
・ライフライン引込費（既存があれば不要）
・建築確認申請費
・設計監理費
・住宅瑕疵担保保険料
・補助金・性能認定申請費（必要な場合）
・地鎮祭・上棟式の費用（施主の意志による）
・仲介手数料
・収入印紙代（不動産売買契約、工事請負契約）
・登記関連費用（登録免許税、司法書士報酬）
・不動産取得税
・火災・地震保険料
住宅ローン契約時
・収入印紙代（金銭消費貸借契約書）
・融資手数料
・ローン保証料
・団体信用生命保険料
諸費用を節約する方法はある？
諸費用は基本的に必要な費用であるため大きく削ることは難しいですが、内容の見直しや補助金の活用で、実質的な負担を減らすことは可能です。
例えば、土地の売買に関する仲介手数料は持ち主から直接購入すれば不要です。
住宅会社が土地を保有しているケースもあるため、相談してみるとよいでしょう。
さらに、高額な費用が予想される「地盤改良」「ライフラインの引込」などは、すでに調査済みで工事不要の土地であれば削減できます。
また細かい点ではありますが、団信保険のオプションや火災保険の補償内容を見直すことでも諸費用の節約につながります。
省エネ住宅を建てるならぜひ活用を考えたいのは、国や自治体の補助金。
ケースによっては高額な補助を受けられるほか、税金の優遇措置の対象となります。
「住宅ローン控除」では、最長13年最大455万円（2023年現在）の税金が還付され、諸費用の回収を見込むこともできるでしょう。
まとめ
総額の1割ほど必要となる注文住宅の諸費用。
項目ひとつひとつの金額は小さくても、合計では無視できない多額の費用となります。
土地や建物の見積もり時には、諸費用がどこまで含まれているのか、別途費用はどの程度発生するのかを事前に確認することが大切です。
予算を大きく上回ることがないように、すべての合計である「予算総額」を常に認識できるようにしましょう。
建築のひら木では、ライフサイクルコストのシミュレーションをしながら資金計画の相談を承っています。
また必要に応じてＦＰや金融機関をご紹介し、家を建てる際の不安が少しでも減るよう努めています。
住まいづくりのお金のことも、ぜひお気軽にご相談ください。
